Futures&Options
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- 第２章 先物取引関連機関および専門業者
引所で採用された。最近では、米国の先物契約モデルは世界中の多くの取引所のひな形と なっている。これらの新たに設立された取引所のほとんどは金融契約に特化し、取引ピット ではオープン・アウトクライよりはむしろ電子的に取引が行われている。
現代の先物取引所
多くの先物取引所が存在し、それらが数多くの商品を提供しているという事実にもかかわ らず、これらの取引所は多くの面で類似している。歴史的に見て、ほとんどの先物取引所は 会員で組織された組合であった。その組織は、すべての関係者の利益を保護するルールに基 づいて行われる商品の買付け、売付け、その他販売に必要な施設を提供することを主な目的 とした。 この非営利目的の会員制組織は新しい取引所、特に 1990 年代後半、欧州に出現した取引 所には必ずしも踏襲されなかった。また、米国の状況はシカゴ・マーカンタイル取引所 （CME：Chicago Mercantile Exchange）の株式会社化とともに、2000 年に急速に変わり始 めた。このような株式会社化は、通常、取引所の非営利目的から営利目的への変化を伴う。 会員制組織から営利企業に組織変更する先物取引所は、一般的に、複数の異なる種類の株 式を発行する。たとえば、各々の取引所会員は、当該取引所が創設する持株会社の株式およ び議決権を付与される特定数の「クラスＡ」株式と、取引所で取引する特権および一定の中 核的だが限定的な議決権を有する１株以上の「クラスＢ」株式を取得する権利を得ることが ある。通常、この２種類の株式の売買を別々に行うための規定と、クラスＢ株の所有者が取 引権をリースおよび直接使用するための規定もある。 先物取引所は、会員制組織で あってもなくても、原資産または 商品を自ら所有することがなく、 先物契約やオプション契約を売買 したり、ポジションをとることも ない。その役割は、先物取引の競 争を行うために必要な物理的もし くは電子設備、運用上の仕組みや 規則を提供することである。 先物取引所は取引を行ったりポ
CBOT の立会場（1990 年頃） 〈写真提供：Chigago Board of Trade〉
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